ディープ・ステイトと凶暴化する中国 われわれ日本人に残された道

フランスの国際通信社【AFP】が5月18日付で、トランプ政権が「闇の政府(ディープ・ステイト)」の存在について言及したと伝えている。《追記①参照》

 政権がポンぺオ国務長官の調査を行っていた国務省のスティーブ・リニック監察官を解任した理由は、彼がディープ・ステイトのメンバーであったからだ、というのだ。

 筆者はこの「ディープ・ステイト」という言葉は、ある程度認知された言葉として使うものの、その存在を表す言葉としてふさわしくないと考えている。
 というのは、この言葉は、何かずる賢い連中が奥の院に集まって陰謀を張り巡らしているかのような印象を与えるからだ。

 現に、先の記事も「トランプ氏や側近らは常々、党派性がないはずの官僚組織内にトランプ氏を失脚させようとする『ディープ・ステート』という影の力が存在すると激しく批判しているが、その存在を証明する証拠はない。」としている。
 しかし、官僚組織内にあるのは「ディープ・ステイト」の手先なのであって、「ディープ・ステイト」そのものではない。だから支配の痕跡などそうそう残すものではない。そして、それは政権の外部にあって、アメリカという一国家-超大国とは言えーを超えた力を持つ存在である。
 彼らは世界を股に掛けて、世界中の人・物・金・情報のほとんどをその支配下に置いている。
 その中でも、特にアメリカに根を下ろし、鬱蒼と茂った巨大な存在が、ロックフェラーやJPモルガンである。軍産複合体という言葉はどこかで耳にしたことがあるだろうが、これらを結びつけているのが金融だ。
 第2次世界大戦前後以来のアメリカ政治を大きく左右してきたのが彼らで、ロックフェラーが出資する外交問題評議会のメンバーは、大統領に就任することさえ、降格を意味する事になると言われるほどの存在だ。そのメンバーには、キッシンジャーやブレジンスキーなどそうそうたる顔ぶれが並ぶ。

 この二人はユダヤ系だが、そのロックフェラーも含む、「ディープ・ステイト」の頂点に君臨するのが、ヨーロッパのユダヤ系超大富豪ロスチャイルド家である。ロックフェラーを大関とするなら、ロスチャイルドはまさに横綱の風格と実力を持つと言っていいだろう。筆者は彼らの事をハリウッドの人気映画『ハリー・ポッター』の主人公の敵役に因んで、「闇の帝王」「名前を言ってはいけないあの人たち」と呼んでいる。

 なんせ、あの失言の多いトランプ大統領でさえ、名前は言えないのだ。
 実はトランプ大統領はこのロスチャイルドによって、助け、育てられた不動産王でもある。
 今でも、アメリカン・ファーストを掲げるトランプは、国際金融資本系ユダヤ勢力と激しく対立しながらも、自国ファースト・ユダヤ勢力であるイスラエルと強く結んでいる。彼の懐刀である娘婿で、大統領上級顧問を務めるジャレッド・クシュナーはユダヤ系で、イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相につながる人物である。トランプ大統領の娘、イヴァンカは夫が信仰しているユダヤ教に改宗し、トランプ自身もイスラエルを優先する政策を行っている。
 このイスラエルの建国を支えたのが、フランス分家のシオニスト、エドモン・ド・ロートシルト(ロスチャイルドのフランス語読み)で、彼の国の紙幣の肖像に採用されている。

 ロスチャイルド家は建国以後もイスラエルを陰から支え、まさに守護神と言っていい存在となっているのである。

エドモンド・ロスチャイルド.jpg

 

 映画の「闇の帝王」は主に3つの禁じられた魔法、インペリオ(服従せよ)・クルーシオ(苦しめ)・アバダケダブラ(息絶えよ)を使って、デス・イーター(死喰いびと)を使嗾し、人々を支配するが、実際の「闇の帝王」もまた、これを縦横無尽に使いこなし、服従する者にはこれらの恐怖に加え、金と女というアメを与えて、人々を支配している。

 実は先の報道を行ったAFP通信社は、ロイター通信やBBCと並んで、ロスチャイルドが支配する通信社である。この事は通信社の歴史、主要人物の閨閥関係を調べていけば、判然としている。資金の流れをつかむことが出来ればもっと明らかになるだろう。
 そのことを弁えた上で、彼らの報道を読むことで、「闇の帝王」が何を望まれているか、その一端を垣間見ることが出来るのである。

 しかし、武漢ウィルス感染拡大後の世界の状況は混沌としていて、彼らが何を狙っているのか、わかりにくくしている。筆者はいくつかの報道から彼らがウィルスを漏らさせたと見ている。
 大局的な目的は世界恐慌を起こし、最終的に戦争に持って行って、彼らにとって都合の良い世界支配体制を再構築することだろう。

 気になるのは局地的な彼らの狙いは何か、ということである。
 少なくとも、日本にとって最大の脅威である中国に関しては、おそらく間違いないと思われるが、習近平体制を潰そうとしているように見受けられる。なぜなら、これまでその誕生から成長まで支援してきた中国共産党体制が、2017年以来、世界制覇の野望を露わにしだしたからである。これは彼らに対する謀反と言ってよい。
 習近平もウィルスが漏れてすぐ、事の重大さ、そして彼らの狙いに気付いたのだろう。情報を隠蔽し、世界中の中国人を使ってマスクや防護服などの医療用品を搔き集め、武漢を都市ごと厳重に封鎖した。そして、既に鼻薬を効かせてあるWHOを使って、他国に責任を転嫁すべく情報操作を行ってきたのが、現在のウィルスの世界的な感染拡大を招いたのである。だからアメリカを中心とする欧米諸国は中国の情報隠蔽に対し損害賠償を請求する動きを加速している。

 こういった苦境にあって、中国共産党はもはや生存を懸け、なりふり構わなくなってきている。
 これは大変危険な状況だ。
 WHOをあからさまに支配しているように、ユウチュウブやツイッターにまでその長い手を伸ばして、彼らにとって不都合な情報や意見を封じ込めようとしている。
 そして、尖閣諸島では、日本のマグロ漁船2隻を追い回し、日本政府が抗議すると、盗人猛々しく、釣魚島(尖閣諸島の中国名)は中国固有の領土であり、違法操業の漁船を法に則って追尾・監視した、と開き直った。明らかに尖閣諸島奪取を目論む彼らの行動は違うフェーズに入ったと言える。

 ところがわが国は、といえば、芸能人が検察庁法改正阻止で騒いで、この国家主権侵害行為がニュースで大きく取り上げることを妨害した。中国共産党から朝鮮系の人が多い日本の芸能界に動員がかかったと見ることが出来る。やたらPCR検査の徹底を主張して、わが国の医療崩壊を望んでいるマスコミに、彼らの工作が浸透してしまっていることはすでに明らかである。

 これは政府にも当てはまる事だ。
 まず野党が中国や北朝鮮・韓国の手先と化していることは、やたら政府の重要審議を邪魔するばかりの、二重国籍の蓮舫氏、帰化朝鮮人の福山哲郎氏・福島瑞穂氏などに象徴的に表れている。共産党が反中国共産党を言い出したのも、これは世間をだますためのフェイクに過ぎない。

 自民党が連立を組む公明党も中国や朝鮮とずぶずぶの関係で、国土交通大臣を独占して、中国や韓国資本の日本の土地買収を見過ごしつづけている。
 自民党の幹部にも親中派はすこぶる多い。菅官房長官を筆頭に、二階俊博幹事長、岸田政調会長、石破茂氏などなど枚挙に暇がない。


 戦史研究家の林千勝氏は日本の中枢には、横ぐしと縦ぐしが刺さっているという絶妙な例えをしているが、以上の親中勢力が日本の中枢に突き刺さった横ぐしである。もちろん刺し込んだのは中国共産党であり、南北朝鮮である。

 林氏が言うところの縦ぐしとは、先に触れた「ディープ・ステイト」、筆者流に言えば、「名前を言ってはいけないあの人たち」の手先という事になる。この縦横二つのくしが、安倍政権をこの国難の時代にあって身動きを取れぬよう作用しているのである。

 筆者は以前より内々で、この事を「名前を言ってはいけないあの人たち」に頭を鷲づかみにされ、中国共産党と南北朝鮮に首を絞めつけられている、と表現してきたが要は同じことである。

 この縦ぐしが見事に突き刺さっているのが敗戦以来、中心官庁として君臨してきた財務省(旧大蔵省)で、財務省国際金融局はウォール・ストリートの出先機関と言われている。
 その財務省の現在のボスである麻生太郎副総理兼財務大臣は、ロスチャイルドの一族である。2014年、娘がフランス・ロスチャイルドの分家に嫁いだと言われている。その婿の名はアレキサンドル・ド・ロスチャイルドとされていて、この人物は水道会社ヴェオリアの経営に携わっているとのことである。だから麻生氏は水道事業民営化を行ったと推察されるのである。
 麻生財閥のセメント会社は昔からヨーロッパでロスチャイルドと事業を行ってきたとされ、その点、トランプ大統領と同じである。

 筆者は保守の期待を集めていた安倍首相が、首相に返り咲き、高い支持率を獲得していた2013年の秋季例大祭において靖国神社参拝を見送った時、一文を草し、安倍首相がスローガンに掲げた「日本を取り戻す」ことを実現することはできないだろうと論じ、日本が再生するためには、首相に徳川最後の将軍・慶喜の歴史的役割を担ってもらわなければならない、と主張したことがあったが、今でもその洞察は正しかったと思っている。
 振り返ってみれば、その翌年、首相の政治的盟友であり、遠い親戚でもある麻生氏の娘がロスチャイルドに嫁ぎ、日本文化チャンネル桜の水島社長が行ってきた、民間による実効支配を証するための、尖閣諸島における漁業活動を政府が妨害・阻止するようになった。
 やはりあの頃から、首相の政治的変節がはじまったのだ。
 目的の為に手段を選ばないという似非マキャベリズムでは、緊急事態に対処出来ても、文明再興の偉業は到底成し得ない。

 安倍首相が密かに政治的変節を遂げた2014年当時、アメリカ大統領はオバマであった。ブレジンスキーが「オバマでクローバリズムを達成できなければあとは戦争しかない」と言った、「名前を言ってはいけないあの人たち」の手先、あのオバマである。
 前々回の記事で触れたように、この年、彼らの世界戦略は変わり、アメリカによる武漢細菌研究所への関与がはじまったのである。ビル・ゲイツが、偶然にもパンデミックについて語り出したのはその頃からであった。証拠はないにしても、いかにもよく出来た筋書きである。彼らは筋書き通り物事を進めながら、予言者を装うことが好きである。
 それまで武漢細菌研究所に深く関与してきたフランス政府の陰の支配者ロスチャイルドの代弁者とおぼしきジャック・アタリが2016年に、2018年に中国と日本の間で戦争が起きるだろう、と予言していたことは、彼らの筋書きがそうであった可能性がある。中国からの旅行者を使って、日本でコロナウィルスをバラまくつもりだったのだろうか。

 彼らの予言で当たらなかったのは、彼らの主要メンバーの一人であるデイヴィッド・ロックフェラー三世が2017年3月に亡くなったことが原因だろう。この年、彼らが推していたヒラリー・クリントン(献金名簿リストの多額献金者の第7位までがユダヤ系資本で占められていた)が選挙で破れ、国民の強い支持によりトランプ政権が誕生した上、中国が世界制覇の野望を露わにし、彼らに反旗を翻したのである。

 以上が筆者の陰謀仮説である。彼らの思考法、彼らの歴史を知ることで自然に導かれる結論であるが、モチーフが正しければ、決定的証拠は決して出てこないにしても、傍証の積み重ねにより先を読んで対処していくことは可能だろう。想定外の危機に備え、国難に対処するという事はそういうことではないか。

 まだまだ研究が必要であるが、少なくともわれわれ日本人はこの近代という時代を、日本の解体を目論む相手が誰か、戦後の70余年のみならず、戦前まで遡っても、その正体をつかむこともなく、またその本質をつかむこともなく、生きてきたのである。これでは勝つどころか、大事なものを守ることが出来なくて当然である。

 だが、それに気付き、それを指摘し、それと戦ったものは確かにいたのである。
 ただ相手の力と狡猾さには叶わなかっただけである。《追記②参照》

 都市伝説や陰謀論として、情報弱者、あるいは自己の限りある智にふんぞり返っているものをだますことなど、心理学の達人である彼らにとってたやすい事である。(ちなみに心理学の開拓者であるジークムント・フロイトや昨今人気のアドラーはやはりユダヤ系である。彼らは西欧にあって、キリスト教の伝統を破壊すべく、心理学を確立したのである。この隠れた意図は、やはりユダヤ系を中心に展開されたフランクフルト学派にも受け継がれている。)

 われわれは彼らについてあまりにも知らなさすぎる。
 筆者は知らなさすぎることを知っているものに過ぎないが、それでも彼らの歴史に対するほんの少しの知識や情報から、彼らの日本に対する意図を推察してみれば次のようになるだろう。

 世界最古にして最後の国民国家・民族国家である日本を解体して、移民国家にしてしまい、日本人をオンリー・ワンではなく、ワン・オブ・ゼムにしてしまう。
 国家中枢を、(ユダヤ系に比べて)顔の似ている中国や朝鮮系の知識層に支配させ、日本人の憎悪を彼らに向かせるようにして、その背後に隠れて、日本国を支配し、日本人を奴隷労働力と化して、富を搾取する。

 政官財そしてマスコミに刺さる縦横2本のくしはさらに太く、深く突き刺さっていくだろう。
 筆者の言葉で言えば、さらに強く頭を鷲づかみにされ、首をさらに強く締め上げられ、日本人はなすすべもなく窒息していくということだ。
 体そのものである日本国民は、冷たく、そして青くなっていく。
 経済的貧困化とますます荒んでいく人心はその兆候である。

 安倍首相の言動や表情を見ていると、そのはざまにあって、なすすべもなく、呆然、途方に暮れているように見える。
 われわれに残された道は一人でも多くの国民の覚醒と決起しかない。

 そして、まずは、これからあぶりだされるであろう、凶暴化している中国共産党の手先である親中派や中国系移民の動きに注視し、その奸謀を阻止しなければならない。



【追記①】《5月18日 AFP》

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米国のドナルド・トランプ大統領、マイク・ペンス副大統領、ピーター・ナバロ大統領補佐官。

ディープステイト.jpg
スティーブ・リニック監察官



「米国務省のスティーブ・リニック(Steve Linick)監察官の解任をめぐり激しい批判にさらされているドナルド・トランプ(Donald Trump)政権は17日、リニック氏について、トランプ氏の失脚を企てている集団だと政権が主張するいわゆる「ディープ・ステート(闇の政府)」のメンバーだと暗に示唆し、批判に強く反発した。

 今年4月以降、トランプ氏が監察官を解任したのはリニック氏で4人目。監察官は政府の不正行為や職権乱用を監視する役割を担っており、こうした動きには共和党内からも批判が上がっている。民主党議員らによると、リニック氏はマイク・ポンペオ(Mike Pompeo)国務長官に対する調査を開始していた。

 トランプ氏や側近らは常々、党派性がないはずの官僚組織内にトランプ氏を失脚させようとする「ディープ・ステート」という影の力が存在すると激しく批判しているが、その存在を証明する証拠はない。

 トランプ政権で通商顧問を務めるピーター・ナバロ(Peter Navarro)大統領補佐官は米ABCのインタビューに応じ、官僚機構の「多くの人々」が「トランプ氏ではない別の大統領に仕えていると考えている」と批判。

 また「われわれは『ディープ・ステート』と呼ばれる大きな問題を抱えている。自分はその考えが当然だと考えており、官僚機構を去った人々を惜しんでいない」と述べた。

 ナバロ氏はさらに、トランプ政権を去った幹部の後任には常により「忠実な」人物が就任すると語った。」



【追記②】


 彼らの内懐にあって、この問題を強く意識し、これと激しく戦ったのがヒトラーである。
 筆者は彼の支持者ではないが、「名前を言ってはいけない人たち」に刷り込まれた先入観を取り払って、再評価・再批判する必要があると考えている。

 彼が1925年頃に語った日本に対する予言を『わが闘争』より引用する。

「〔第一次世界大戦による〕ドイツの壊滅は、イギリスではなくて、まず第一にユダヤ人の利益に沿うものであった。ちょうど今日においても日本の殲滅ということが、イギリスの国家的利益のためというよりも、ユダヤ人の世界国家を願望している指導者たちの、はるか遠くまで触手を延ばした欲望にかなっているように。イギリスがこの世界におけるその地位を維持するために骨身を削っているときに、ユダヤ人は世界征服のための攻撃の態勢をととのえている。
 ユダヤ人は、今日のヨーロッパ諸国をすでに彼の手中ににぎられた、意思を持たない道具として見ている。それが、いわゆる西欧型民主主義という迂回路を通るにせよ、あるいはロシア型ボルシェビズムによる直接支配の形をとるにせよ。しかしながら、単に旧世界だけがユダヤ人の手の中に巧みに丸めこまれているだけでなく、新世界にもおなじ運命がせまりつつある。ユダヤ人は、アメリカ連邦の株式勢力を支配している。毎年、アメリカは一億二千万国民の労働力を監督するための人員をふやしつづけている。ごくわずかな人間だけが、今日もなお、ユダヤ人たちの怒りを買いながらも、完全に不屈不撓の立場をつらぬいている。
 狡猾な手練手管をもちいて細工して、その細工した世論からユダヤ人たちは、自分たちの将来のためのたたかいに必要な手段をつくりだしている。すでにユダヤ人世界の最大の大物たちは、彼らの経典にある諸民族大相剋のスローガンが実現するときが近づいていることを信じている。
 国としての主体性を失った植民地地域に住む諸民族のこの家畜的集団の内部では、ただ一個の独立国家の力によって最後の瞬間にすべての事業が瓦解する結果になるかもしれない。なぜならば、ボルシェビキ化した世界は、すべてのものを包括した場合にのみ、存立することが可能だからである。
 したがって、たとえただ一国でも、その国家としての力と偉大さを失うことがなければ、ユダヤ人執政官によって支配された世界は、この世界におけるすべての暴虐な支配者と同じように、必然的に国家主義思想の前に屈服せざるをえないだろう。
 ユダヤ人は一〇〇〇年にわたるその同化の努力の中で、ヨーロッパの諸民族を骨抜きにし、性別も不明な混血児に教育することには成功するかもしれない。しかしながら、日本のようなアジアの民族国家に対して、この同じ運命を押しつけることは、まず不可能であろう。このことを、ユダヤ人はよく知りつくしている。今日ユダヤ人は、ドイツ人やイギリス人、アメリカ人やフランス人らしく振舞うことはできるであろう。しかし、この黄色いアジア人〔日本人〕に関しては、ユダヤ人を結びつける架け橋はどこにもない。そこでユダヤ人は民族国家日本を、今日存在している似たような国の力を使って殲滅してしまおうとしている。すなわち、ユダヤ人の手の中でこの最後の国家〔日本〕が無抵抗の国々に対する暴力的支配者に変貌する前に、この危険な敵を片付けてしまうために。
 ユダヤ人は、一〇〇〇年の歴史を持つユダヤ人国家において、日本のような民族国家をおそれている。したがってユダヤ人による世界支配体制が完成する前に日本を滅亡させたいと願っている。
 そこで、今日ユダヤ人は、かつてドイツに対してやったように、諸国民を日本に対して扇動している。したがって、イギリスの国策がまだ日本との同盟関係を頼りにしようとしているときに、早くもイギリスのユダヤ系新聞は同盟国日本に対する宣戦を要求し、民主主義の宣言のもとに、そして「日本の軍国主義と天皇制を打倒せよ」という雄叫びのもとに、日本を殲滅するための戦争を準備していることは、別に不思議ではない。」

 大日本帝国はユダヤ人が主体となって開発した原爆によってとどめを刺された。言い出しっぺのレオ・シラードもアインシュタインも、そして開発計画の責任者オッペンハイマーもユダヤ系である。そもそも日本を戦争に追い込み、アインシュタインらの進言を受け入れたフランクリン・デラノ・ルーズベルト大統領もユダヤ系であり、戦後日本に憲法を押し付けたGHQ民政局のチャールズ・ケーディス大佐もユダヤ系。
 つまり、第1次世界大戦のあとドイツ国民を支配するために制定したワイマール憲法を下敷きにした日本国憲法が機能する限り、日本は彼らの支配下を脱することが出来ないのである。憲法改正が成し得ない理由はおそらくここにある。

『夜の果てへの旅』を書いたフランス人作家ルイ=フェルディナン・セリーヌは、その激しい反ユダヤ主義の故に第2次世界大戦の終戦前後に亡命、逮捕を余儀なくされたが、「民主主義というのは、いついかなる時もユダヤ独裁の隠れ蓑だ。」とその本質を見抜いている。



【追記③】

 西欧型民主主義、自由主義が国際金融勢力による支配を受けやすい体制であることは想像力を働かせれば理解できるが、共産主義運動がユダヤ解放のための国際運動であったというのは知識がなければなかなか理解できないだろう。国際共産主義運動の英雄たち、マルクスも、レーニンも、トロツキーもユダヤ系である。
 ソ連成立時、共産党員の内、実に80パーセント以上がユダヤ系だったのである。
 ヒトラーが天敵である共産党と政治的闘争を行うという事は、すなわちその多くを占めるユダヤ系と戦うことを意味したのである。それがやがてはユダヤ人排斥へと拡大していったのである。

 ここでは『共産党宣言』(1848年)の起草をマルクスに依頼したユダヤ教ラビのバルーフ・レヴィなる人物が彼にあてた書簡を紹介する。

「救世主とは、われわれユダヤ民族とのことです。ユダヤの世界支配は、まず第一に、世界各地の他民族の統合を進めることにより、次いで、独立した主権に基づき民族分断の壁を成している国家と君主制を廃止することにより、そして最後に、未だ全面的には認められていないユダヤ人の権利をいたるところで認める『世界共和国』の建設を進めることによって達成されます…
 この新しい人類の社会組織(コミューン)の中で、われわれユダヤ人はいかなる国家に属することもなく、また他の民族から何ら抵抗を受けることもなくして指導勢力となり、やがてその影響は全世界に及ぶことでしょう。そして、もし彼らの中の何人かの賢者が、これら労働大衆の中に確固たる指導権をうちたてることに成功するなら、プロレタリア(無産者)の勝利によって次々に世界共和国の一部となっていく諸国家の支配権は、これらプロレタリアを指導するわれわれユダヤ人の手に容易に収めることが出来ます。
 要するに、プロレタリアの勝利は私有財産の廃止をもたらし、こうして公有財産となった他民族のあらゆる私有財産は、公有財産を管理するユダヤ人の支配下に入るのです。かくしてわれわれユダヤ人のメシアが到来する時、ユダヤ人は全世界の民の財産をことごとくダビデの星の下につかさどるであろうと言い伝えられてきたタルムード(ユダヤ教の聖典)の予言が実現されることでしょう。」

 その執筆に先立って、マルクスは次のような啓示的な文章を表している。

「おお、この剣を見よ
 これは闇黒の王サタンが私にくれたものだ…
 サタンよ、お前が地の底に落ちるとき、私も笑いながらお前のお供をしよう
 まもなく私は人類にわが大いなる呪いを投げかける…
 そして世界は私の学問を受け入れ、愚かにも滅んでいくのだ…」

(『クブラネム』)

 マルクス主義というのは闇黒の王による人類死滅の呪文なのである。『資本論』につながるマルクスの学問(ここまで知ってしまえば詐欺としか言いようがないが)のパトロンになっていたのがロスチャイルド家であったのは周知の事実。

 かつて大英帝国の首相を務めたユダヤ人、ベンジャミン・ディズレリはこう語ったことがあるという。

「世界は、舞台裏をのぞいたことのない人間には全く想像もできない人物によって支配されている」

 彼は1844年の『カニングスビー』で

「ユダヤ人が大きく加わっていないようなヨーロッパにおける知的な大運動はない。最初のイエズス会修道士たちはユダヤ人だった。西ヨーロッパを大いに混乱させているロシアの謎めいた外交は主にユダヤ人によって導かれている。現在ドイツにおいて準備され、イギリスではあまり知られていない強力な革命は第二のより広大な宗教改革運動になるであろうが、これは全体としてユダヤ人の賛助のもとで発展しているのである」

と書いている。

 彼は大英帝国の政策を帝国主義に転換させた人物として知られ、ロスチャイルドからの情報提供と資金の融通によってスエズ運河の買収に成功している。大英帝国の植民地支配の本質が何であったか、その一端を物語るエピソードと言えそうである。

 もっと踏み込んで言えば、近代を突き動かしてきたもの、それは古代ローマ帝国時代のディアスポラ以来、この「闇の帝王」を頂点とする「名前を言ってはいけないあの人たち」の積もりに積もった怨望(怨恨と欲望)に由来するのである。

 

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